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現場において、安全性向上のためのルールは非常に重要です。しかし、ルールの内容や運用が現場の実態に即していない場合、かえって事故や作業効率の低下を招くことがあります。その一例として、高所作業を行わない作業員にまでフルハーネス安全帯の着用を義務化している現場が挙げられます。このような対応は、安全性を確保するどころか、多くの危険要因を増加させる可能性があります。

問題点

1. 高所作業の有無を問わない着用義務化によるリスク

• 高所作業を行わない作業員が安全帯を着用することで、ランヤード（命綱）が他の機材や構造物に引っ掛かるリスクが高まります。
• 作業性が低下し、地上や低所での業務中に不必要な動作制限が発生します。

2. 作業内容の確認が省略されるリスク

• 本来、高所作業を行う際には職長が作業員に対して作業内容を確認し、その場で保護具の確認を行うべきです。しかし、最初から全員が安全帯を着用していることで、この確認プロセスが軽視される恐れがあります。
• 職長による確認が行われないことで、結果として作業員が不適切な使用方法で作業を開始し、事故に繋がる可能性が高まります。

3. 誤った運用による安全意識の低下

• 全員に一律で安全帯の着用を求めることは、「なぜ安全帯が必要なのか」という本来の目的を曖昧にします。
• 安全対策が形骸化し、作業員の安全意識が低下する恐れがあります。

正しい運用の提案

1. 高所作業時の保護具確認プロセスの徹底

• 高所作業を行う作業員がいる場合、職長は作業開始前に作業内容を確認し、フルハーネス安全帯の適切な着用状態をチェックするべきです。
• この確認プロセスを定期的に教育し、現場でのルールとして徹底させることが重要です。

2. 作業内容に応じた保護具の着用

• 高所作業を行わない作業員に対してフルハーネス安全帯を義務付けるのではなく、作業内容に応じた適切な保護具を選定するべきです。
• 例えば、地上や低所での作業では他の保護具（手袋やヘルメットなど）を優先することで、安全性と作業効率のバランスを取ることができます。

3. 危険要因を増やさない環境整備

• ランヤードが引っ掛かるリスクを最小化するため、地上や低所での作業区域では安全帯の装着を必要としない環境を整備します。
• 高所作業専用の区域と、そうでない区域を明確に区分し、それに応じたルールを設定します。

4. 現場での柔軟な運用

• 現場の実態に即したルール作りを行うことが必要です。一律的な規則ではなく、リスクアセスメントに基づいて柔軟に対応することが重要です。
• 作業員や職長から現場の声を集め、定期的にルールの見直しを行う仕組みを構築します。

結論

高所作業を行わない作業員にまでフルハーネス安全帯の着用を義務付けることは、一見すると安全対策の強化のように思えますが、実際には多くのリスクを増やす可能性があります。間違った考え方や運用に対しては、はっきりと“NO”と言い、正しいプロセスを現場に定着させることが不可欠です。

安全は「形」ではなく「本質」を守ることが最も重要です。職長や作業員がそれぞれの役割を理解し、正しい手順で行動することで、安全で効率的な現場環境を作り上げましょう。